なぜ70代で透析が必要に？主な原因と身体への影響

慢性腎臓病の進行により腎機能が低下し、透析治療が必要になるケースは近年ますます高齢者で増えています。日本における透析導入患者の平均年齢は70歳前後といわれており、その導入原因でもっとも多いのは糖尿病性腎症です。加齢に伴う生活習慣病の増加により、高齢の腎不全患者が増える傾向にあり、糖尿病に加えて高血圧による腎硬化症や慢性糸球体腎炎などが腎不全の代表的な原因とされています。こうした慢性腎臓病が長年かけて腎臓機能を蝕み、ついには生命維持に必要なろ過機能が十分に働かなくなると、人工的に腎臓機能を補う透析治療が必要となります。

腎機能が著しく低下すると、体内の老廃物や余分な水分を排出できなくなるため、尿毒症状と呼ばれる様々な不調が起こります。食欲不振、倦怠感、嘔吐、むくみ、息切れなどが代表的な症状で、放置すると心不全や肺水腫など深刻な合併症を引き起こす恐れがあります。透析は、こうした老廃物や余分な水分を効率よく除去し、血液を浄化することで症状を抑え、命をつなぐ役割を担います。

高齢化と生活習慣病：70代透析導入の背景

日本の高齢化は著しく、医療技術の進歩と合わせて慢性疾患を抱えながら長生きする方が増えています。食生活の欧米化などにより糖尿病や高血圧が増加し、これらが原因となって末期腎不全に至るケースも多く見受けられます。透析患者の平均年齢が上昇し続ける理由には、医療水準の向上で高齢者が十分に治療を受けられるようになった背景も影響していると考えられます。

70代に多い原因疾患（腎硬化症、糖尿病性腎症、慢性糸球体腎炎など）

70代で透析導入に至る原因疾患として最も多いのが糖尿病性腎症です。長年にわたる高血糖状態が腎臓の血管を傷つけ、やがて末期腎不全へと進行します。そのほか、高血圧が長期化することで腎臓の細い血管が硬化する腎硬化症や、自己免疫反応などが原因で腎臓の糸球体が炎症を起こす慢性糸球体腎炎が挙げられます。これらの疾患はいずれも生活習慣や加齢による血管の変化と深い関係があり、予防や進行抑制のためには定期的な健康チェックや適切な治療が欠かせません。

加齢による腎機能低下と透析導入の判断基準（eGFRなど）

人間の腎機能は加齢とともに自然に低下します。血清クレアチニン値や、そこから推定される糸球体濾過量（eGFR）と呼ばれる指標が一般的に活用されており、eGFRが著しく低下すると末期腎不全（ステージ5）と診断されます。導入のタイミングは本人の症状や合併症の有無、日常生活の質（QOL）など総合的に判断されますが、高齢の場合にはフレイルや合併症との兼ね合いも見極めが重要です。

透析導入は身体に負担？70代ならではのリスクと体力面の考慮

透析は血液を体外に出して行う血液透析や、お腹の腹膜を使った腹膜透析など、いずれも一定の身体負担が伴います。高齢者では血圧低下、心不全、感染症リスクなど若年者よりも懸念が大きい場合があります。ただし、医療スタッフの管理や適切な除水・透析条件の調整により、多くの方が安全に治療を受けられています。高齢であっても、透析導入による利益（老廃物除去と症状改善）は大きく、適切な治療を選択すればQOLの維持につながります。

お医者さんに相談してみよう

腎機能の低下や透析治療について不安や疑問をお持ちの方は、まずはかかりつけ医や腎臓専門医に相談することが大切です。eGFR値の変化や体調の変化について気になることがあれば、遠慮なく医師に話してみましょう。

透析導入のタイミングや治療方法は、患者さん一人ひとりの病状や生活環境、年齢、体力などを総合的に判断して決められます。特に70代の方では、併存疾患や日常生活の状況も考慮しながら、最適な治療計画を立てることが重要です。医師は患者さんの不安や希望にも耳を傾け、透析の種類（血液透析・腹膜透析）の選択や治療スケジュールについても丁寧に説明してくれます。

もし透析治療が必要となった場合、信頼できる透析施設を選ぶことも治療成功の重要な要素です。通院のしやすさ、医療スタッフの質、設備の充実度、患者さんへのサポート体制など、様々な観点から自分に合った病院を見つけてみる。

透析治療の種類と70代における選択のポイント

透析治療には大きく分けて血液透析（HD）と腹膜透析（PD）の2種類があります。それぞれに特有のメリット・デメリットがあり、医師・看護師・臨床工学技士など多職種の医療スタッフと相談しながら、自身の体力や生活環境に合った方法を選ぶことが重要です。

血液透析（HD）：通院での治療の流れと高齢者向けの注意点

血液透析は、一般的に週3回、病院や透析クリニックに通院して行われます。腕などに作成したシャント（血管ルート）から血液を体外に導き、ダイヤライザーという装置で老廃物と水分を取り除きます。治療は1回あたり4～5時間かかることが多く、定期的な通院が必要です。高齢者にとっては通院や透析中の長時間拘束が負担になる可能性がありますが、医療スタッフのサポートを受けながら行えるため、管理上の安心感があります。また、定期的に専門家のチェックを受けられることで、合併症の早期発見にもつながります。

腹膜透析（PD）：在宅治療のメリット・デメリットと自己管理・介護サポート

腹膜透析は、自宅で自分自身や家族が透析を行う方法です。腹腔内に留置したカテーテルを使って透析液を注入し、腹膜をフィルター代わりにして老廃物をろ過します。1日あたり数回にわたる透析液交換（CAPD）や、寝ている間に自動装置で交換する（APD）など方法はいくつかあります。メリットとしては通院回数が減らせることや、心臓への負担が少ないといった点が挙げられます。しかし、手技習得や衛生管理など自己管理の負担があり、腹膜炎などの感染症には十分な注意が必要です。在宅での介護サポートや家族の協力体制があるかどうかも選択の大きなポイントになります。

在宅血液透析（HHD）という選択肢とその条件

在宅血液透析（HHD）は、血液透析の装置を自宅に設置し、本人や介護者が透析を行う方法です。日本ではまだ導入例が少ないものの、海外では一定の普及を見せています。メリットとしては通院不要で透析時間を柔軟に確保できる点や、頻回透析で体調を安定させやすいといった側面があります。一方、機器の準備・管理、緊急時対応などハードルが高い要件があるため、現時点では積極的に導入される事例は限られます。

体力や併存疾患、生活環境に合わせた透析方法の選び方

高齢者が透析方法を検討する際は、体力や生活リズム、併存疾患の状況、家族のサポート体制など様々な観点から総合的に判断します。たとえば通院が難しい場合には腹膜透析が向いているかもしれませんし、自己管理の負担を減らしたいなら血液透析のほうが適しているかもしれません。いずれも利点と注意点があるため、医療者と十分に話し合い、自分に合った治療法を選ぶことが大切です。

70代からの透析生活：無理なく自分らしい暮らしを続けるには

透析と日常生活：通院、時間管理、服薬管理の実際

透析を受けると決まると、まずスケジュール調整が必要になります。血液透析なら週3回通院が基本で、1回の治療時間は4～5時間に及ぶため、当日はほかの予定を入れにくくなるかもしれません。腹膜透析でも、1日数回の透析液交換作業を行うか、就寝中の自動装置（APD）のセットが必要となります。さらに、高齢者では併存疾患に伴う複数の内服薬管理が課題になることもあります。とはいえ、これらは医療者や家族の協力を得ながらルーチン化していけば、徐々に慣れていくケースが多く、無理なく日常生活を継続できるよう工夫していくことが大切です。

食事療法の基本と70代向けの工夫：低栄養・フレイル予防も視野に

透析患者の食事療法では、塩分・水分、カリウム、リンなどの摂取制限が求められます。特に70代以降は筋力が低下しやすく、低栄養やフレイルに陥りやすいため、必要な栄養素をしっかりと確保しつつ過不足なく管理することが重要です。極端な制限で食欲が落ち込むと、かえって体力が低下してしまう恐れがあります。

制限（塩分・水分・カリウム・リン）と栄養確保のバランス

塩分制限は血圧管理やむくみ防止に不可欠ですが、味付けが薄くなることで食事の楽しみが失われないよう、だしや香辛料、レモンなどの酸味を活用する方法が推奨されています。水分は透析間の体重増加を一定範囲に抑えるために管理されます。カリウムやリンは野菜・果物・乳製品などに多く含まれますが、茹でこぼしや下処理で含有量を減らすことができます。制限一辺倒ではなく、必要な栄養素をきちんと摂取し、バランスを取ることが大切です。

食事を楽しむためのヒント（調理、宅配食、外食）

料理に手間をかけられない場合には塩分や栄養量が管理された宅配食を活用する方法もあります。また、外食でも透析患者向けのメニューを提供する飲食店が増えています。食事療法のコツとしては、管理栄養士から定期的な指導を受けつつ、普段から食品成分表示を確認する習慣を身につけると選択肢が広がります。

運動の重要性と安全に行うための注意点：転倒予防、リハビリテーション

高齢の透析患者は、筋力低下やフレイル予防のためにも適度な運動が推奨されています。簡単な散歩やストレッチ、軽度の筋力トレーニングなどで、血液循環を促し心肺機能を保つ効果が期待できます。ただし、無理な運動は逆効果になりかねないので、医師やリハビリ専門スタッフと相談しながら安全に進めていくことがポイントです。屋内でもできる運動メニューを日課に組み込むなど、こまめな実践が大切です。

趣味や社会参加、旅行は続けられる？事前の準備とサポート体制

透析導入後も趣味の活動や地域コミュニティへの参加を諦める必要はありません。ただし通院が必要な場合は、スケジュール管理と体調管理をしっかり行い、疲労がたまらないよう気をつけます。旅行に関しては、事前に旅先近くの透析施設を手配しておくなど準備が必要ですが、国内外を問わず受け入れ可能な施設が増えています。こうした情報は透析クリニックに相談することで入手しやすい場合が多いです。

フレイル・サルコペニア予防と対策：栄養と運動の両面から

70代以降で透析を受ける際には、フレイル（虚弱）とサルコペニア（筋肉量や筋力の減少）の予防が大きなテーマになります。栄養管理と運動療法をバランスよく取り入れることで、身体機能を維持し、寝たきりリスクを減らすことができます。定期的な血液検査や身体測定、握力測定などで筋肉量や体力の変化をチェックしながら、必要に応じて食事指導やリハビリを組み合わせることが大切です。

認知機能低下への配慮と家族・医療者の連携

高齢になると認知機能の低下も懸念されます。薬の飲み忘れや、食事制限の誤解などが続くと、透析や合併症の管理に支障をきたすことがあります。認知機能が低下している場合は、かかりつけ医や専門科、家族などと連携し、見守りやサポートの仕組みづくりが欠かせません。状況に応じて介護保険サービスを利用することも検討し、早めに支援体制を整えることが大切です。

高齢透析で特に注意したい合併症とその対策

透析患者は、治療そのものが身体に負担を与えるだけでなく、透析に関連した合併症を引き起こしやすい特徴があります。高齢であればなおさら、合併症が重症化しやすいリスクが高まるため、日頃のケアと早期発見が重要です。

透析患者さんに共通する主な合併症（心血管系、感染症、骨・ミネラル代謝異常など）

透析患者では、心不全や狭心症などの心血管系合併症が特に多く見受けられます。除水時の血圧低下や動脈硬化の進行、栄養状態が不安定なことなど、複数の要因が重なって発症リスクが高まります。感染症については、シャント部やカテーテル部位への感染、肺炎などに注意が必要で、高齢者はさらに抵抗力が低下しているためこまめな観察と対策が求められます。また、腎臓の働きが低下すると骨やミネラルバランスに影響が及び、骨粗鬆症や副甲状腺機能異常などを起こしやすくなります。

70代以降にリスクが高まる合併症：動脈硬化、脳血管障害、心不全、悪性腫瘍など

高齢化とともに動脈硬化が進行しやすいため、心不全や脳梗塞、脳出血などの脳血管障害が起こりやすくなります。悪性腫瘍も高齢者でリスクが高まるため、透析中であっても定期的ながん検診や画像検査を受けることが望ましいです。合併症対策は早期発見と予防が要であり、定期的な検査を疎かにしないことが長期生存やQOL向上につながります。

合併症の早期発見：定期検査の重要性と検査内容

透析患者は定期的に血液検査が行われるため、合併症が比較的早期に見つかるメリットがあります。特に高齢者はこまめな心臓・血管の検査や画像検査などを取り入れることで、深刻な状態に至る前に対策を講じることができます。どの程度の頻度でどんな検査を行うかは、主治医の方針や患者さんの病態によって異なりますが、どんな小さな体調変化でも早めに相談し、検査や受診の機会を調整することが大切です。

日常生活でできる合併症予防策とセルフケア

日常生活では、過度な塩分摂取や水分過多を避け、透析間の体重増加をコントロールするなど、基本的な自己管理が重要です。血圧測定を自宅でも行い、異常値が続く場合は早めに医療機関へ報告します。感染症予防の観点からは、シャント部やカテーテル周囲の清潔保持、手洗いの励行、ワクチン接種などが推奨されます。運動や食事管理にも引き続き力を入れ、合併症リスクをできるだけ下げるよう心がけましょう。

透析治療の費用と年金生活でも安心な医療費助成制度

透析治療は1か月あたり数十万円かかるとされており、その金額を聞くと年金生活の方などは不安が大きいかもしれません。しかし、透析に関しては公的な医療費助成制度が整っており、多くの場合は自己負担額が大幅に軽減されます。

透析にかかる医療費の目安と自己負担額

血液透析の場合、1か月に約40万円前後、腹膜透析でも30～50万円ほどかかることがあります。ただし健康保険の適用や、公費負担制度（特定疾病療養受療制度など）があるため、実際の自己負担額は大きく減ります。高齢者の場合は後期高齢者医療制度が利用されることもあり、個人の収入状況によって負担限度額が異なります。

必ず活用！特定疾病療養受療制度とは

慢性腎不全の透析患者は特定疾病療養受療制度の対象となり、外来透析に関しては自己負担が1か月1万円（一定所得以上は2万円）が上限となります。必ずしも高額療養費制度の通常の計算と同じではないため、受療証の交付手続きを行い、医療機関に提示することが重要です。

高額療養費制度の仕組みと申請方法

高額療養費制度は、1か月の医療費が一定の自己負担限度額を超えた場合に、その超過分が払い戻される仕組みです。70歳以上の場合は限度額がさらに低く設定されており、事前に限度額適用認定証を取得すれば、支払い時に負担額を抑えられます。手続きは各保険者（健康保険組合や国民健康保険など）で行うため、不明点は問い合わせると安心です。

身体障害者手帳の申請メリット（医療費助成、税金控除、各種割引など）

透析患者は、腎機能障害が身体障害者手帳の対象となる可能性があります。認定を受けると、自治体によっては医療費助成やタクシー割引、公共料金の優遇などが受けられる場合があります。また、所得税や住民税の障害者控除も適用されるため、経済的な負担軽減のメリットは大きいです。

介護保険サービスの利用：通院介助、訪問看護、デイケアなど

70代以上の方が透析を受ける場合、要支援・要介護認定を受ければ介護保険サービスの利用も可能です。通院時の送迎付き添い、訪問看護によるバイタルチェック、デイケアでのリハビリテーションなど、状況に応じて活用できます。介護保険のサービスは医療保険とは別に利用する仕組みであり、高齢者が在宅や施設で適切に生活を維持するために役立ちます。

費用や制度に関する相談窓口（病院の相談室、地域包括支援センターなど）

医療費や生活費に不安がある場合は、通院先の病院にある医療ソーシャルワーカーや、地域包括支援センターなどの公的相談窓口を活用する方法があります。複雑な制度を整理し、申請手続きを代行またはサポートしてくれるところもあるため、一人で抱えこまず積極的に相談することが大切です。

透析治療と予後：70代からでも穏やかに過ごすために

70代透析患者さんの生命予後：現状と個人差について

統計上、透析患者の予後は同年代の健康な方と比べるとやや厳しい面があります。しかし医療技術の進歩や合併症管理の充実に伴い、70代で導入しても長期生存を実現している例は少なくありません。予後は基礎疾患や合併症の種類・数、栄養状態、リハビリの状況などで大きく異なります。一概に平均だけで判断せず、主治医から個別に予想を聞きながら、QOL向上に向けた取り組みを続けることが重要です。

QOL（生活の質）を維持・向上させるための考え方と工夫

透析を続けながらでも、自分のやりたいことや大切にしていることを見失わないことがQOL維持の鍵です。定期的なリハビリや食事指導を組み合わせながら、趣味や社会参加の機会を保つことで、精神面の安定にもつながります。

治療への主体的な関わりと医療者との良好な関係構築

透析は毎回医療スタッフが行う側面もありますが、自分の身体である以上、主体的に関わる姿勢が大切です。疑問点は遠慮なく尋ね、血液検査の結果や目標体重などを理解しながら治療を進めていくことで、医療者との信頼関係が深まります。

精神的な安定：不安や抑うつへの対処法、サポートグループ

長期透析は気持ちの面で負担がかかりやすく、不安や抑うつを感じることもあります。クリニックや病院には相談を受け付けるカウンセラーや専門スタッフがいる場合があり、利用することで心の負担を軽減できます。また、同じように透析を受ける方同士が情報交換できるサポートグループも存在し、心強い仲間が得られることがあります。

社会的なつながりや役割の維持、生きがい

家族以外の社会的つながりは高齢者にとって精神的な支えになります。趣味のサークルやボランティア活動、地域のコミュニティに参加するなど、やりがいや生きがいを持てる場所を確保するのも有効です。透析の日程調整が難しい場合でも、短時間の活動から始めてみると良いでしょう。

家族や介護者の役割と負担軽減のためのサポート

家族や介護者は、通院や日常生活のサポートを担う重要な存在です。しかし、無理をすると介護疲れにつながる恐れもあり、負担軽減のためのサービスや相談先を把握しておくことが大切です。必要に応じて介護保険制度を活用し、訪問看護やデイサービスを利用するなど、家族だけで抱え込まない環境づくりが望まれます。

透析以外の選択肢：腎移植と保存的腎臓療法(CKM)

70代での腎移植：適応基準、メリット・デメリット、現状

腎移植は、他者の腎臓を移植することで透析から解放される可能性をもたらす治療方法です。生体腎移植（家族など生きたドナーからの提供）と献腎移植（脳死または心停止後のドナーからの提供）の2種類があり、いずれも手術と免疫抑制療法が不可欠です。高齢者の場合、手術リスクや感染リスクが高まる傾向にあるものの、近年では70代でも健康状態が良好であれば移植が検討されるケースがあります。腎移植が成功すれば透析から解放され、QOL向上が見込まれる一方、免疫抑制剤の内服を続ける必要があるなど新たな課題も伴います。

保存的腎臓療法（CKM）とは？透析を「しない」という選択肢

保存的腎臓療法（CKM）は、末期腎不全に至ってもあえて透析や移植を行わず、緩和ケアや生活支援を中心とした治療を行う方法です。透析を回避することで生じるメリットとして、通院負担や治療に伴う苦痛からの解放があり、一方で腎機能低下による症状が進行するリスクを受け入れる必要があります。本人の価値観や体力状況、合併症の有無など総合的に考慮し、十分な説明と合意のもと選択される場合があります。

CKMの対象となる方と具体的なケア内容

体力が著しく低下し透析導入自体が困難な場合や、本人が自然な経過を望む場合などにCKMが選ばれます。具体的には、食事療法や薬物療法で症状緩和を図りながら、在宅や施設などで必要な介護や医療サポートを提供する形をとります。痛みや苦痛をなるべく軽減しつつ、穏やかに過ごすことを重視するアプローチです。

CKMを選択する場合のメリット・デメリット、心構え

CKMは「何もしない」わけではなく、腎臓の代替療法（透析）を行わない代わりに、残存腎機能を活かしながらケアに力を注ぐという選択肢です。メリットとしては、通院や手技の負担がなく、自然な身体の経過を保てる点が挙げられます。デメリットとしては、老廃物が十分に排出されないため、身体に不調が出るリスクと、寿命が短縮する可能性があることを理解する必要があります。本人と家族が納得のうえで選択することが極めて重要です。

意思決定における医療者・家族との十分な話し合い

どの治療を選んでも一長一短があるため、主治医やチーム医療スタッフとの丁寧な話し合いが欠かせません。CKMは特に、終末期ケアをどう考えるかという人生観にも関わるため、家族との意思疎通や医療者によるサポート体制が整っているかを確認することが必要です。

本人の意思を尊重するために：もしもの時の備え（ACP）

ACP（アドバンス・ケア・プランニング）とは？：将来の医療・ケアについて話し合う

ACPは「アドバンス・ケア・プランニング」の略称で、将来意思決定が難しくなる事態に備え、あらかじめ本人と家族、医療スタッフなどが話し合いを行っておくプロセスです。高齢者が慢性疾患を抱えている場合は特に重要で、腎不全治療の最終段階で透析を行うかどうか、延命処置をどこまで希望するかなどを整理しておく目的があります。

リビングウィル（事前指示書）の作成

リビングウィルとは、自身が望む医療やケアの内容を文書化したものです。たとえば「心肺停止時に蘇生を希望しない」「人工呼吸器を使用した延命は望まない」といった事柄を明記しておけば、家族や医療者は意向を把握しやすくなり、本人が意思表示できなくなったときでも尊重しやすくなります。

透析の中止も含めた終末期医療に関する意思決定支援

透析を始めたあとで、病状の変化や合併症の悪化により、透析中止を含む選択を再度検討する場合があります。ここでもACPの取り組みがあると、本人の気持ちや価値観に基づいた判断をしやすくなります。医療チームや家族との対話を重ねることで、本人の希望を最大限に尊重する治療方針が実現しやすくなります。

家族や大切な人とのコミュニケーションの重要性

ACPは本人だけで完結するものではなく、支える家族や近しい人々とのコミュニケーションが大切です。もしもの時に備えて日頃からしっかり話し合っておけば、緊急時に戸惑うことが少なく、家族の精神的負担も軽減できます。医療スタッフも交え、冷静かつ丁寧に話し合いを進めることが望まれます。

70代・疾患別の余命データ

透析患者の余命は年齢や原因疾患によって大きく変動します。年齢が若いほど合併症が少なく、体力があるため、長期間の透析継続が可能な場合が多い一方、高齢になるほど合併症のリスクや体力の低下などから、平均余命は短くなる傾向があります。 以下は、過去の統計に基づき、透析導入後の男性・女性の平均余命と同年代の一般人口の平均余命を比較した一例です。

※引用：

2003年 (平成15年)男性 透析患者 平均余命（生命表）

2003年 (平成15年)女性 透析患者 平均余命（生命表）

透析患者数の推移

透析患者数は年々増加しており、現在では、約35万人まで増加しています。

 

日本透析医学会の最新の統計調査によると、2023年末の慢性透析患者総数は343,508人となっています。

これは前年と比較して3,966人の減少（1.2％減）を示しています。

また、2022年末時点の患者数は347,474人で、2021年末から2,226人減少（0.6％減）しました。

 

透析患者の男女比

日本透析医学会の最新の統計調査によると、透析患者数の男女比は、男性が66.9％、女性が33.1％というデータでした。

この男女比率の偏りは長年継続しており、近年も同様の傾向が見られています。

 

透析患者の年齢別傾向

透析患者の全体の平均年齢は 70.09歳となっています。

平均年齢は年々増加傾向で、最も割合が高い年齢層は男性で 70～74 歳，女性で 75～79 歳。

また 65 歳未満の患者数は 2012 年から減少し，70 歳未満の患者数は 2017 年から減少傾向です。

75 歳未満も 2021 年から減少しており，75 歳以上の患者数が増加している状況です。

透析患者の年齢構成を男女別にみると、興味深い違いが現れます。

• 男性：70〜74歳の年齢層が最も多い
• 女性：75〜79歳、次いで80〜84歳の年齢層が多い

 

ここからもわかる通り、女性は男性より約10歳高い年齢で透析導入する傾向がみられます。

 

引用：日本透析医学会 統計調査委員会「わが国の慢性透析療法の現況（2023年12月31日現在）」

まとめ：70代からの透析とより良く向き合い、自分らしい人生を送るために

70代で透析を始めるという経験は、健康面や生活面、経済面を含めて不安を抱きやすいものです。しかし、原因を正しく理解し、血液透析や腹膜透析などの複数の治療法から適切な選択をすることで、多くの方が透析を続けながら日常生活を維持しています。公的助成制度による費用負担の軽減策も整っており、経済的な不安を軽減できる点は大きな助けになります。また、フレイルや合併症の予防策を日常生活に取り入れれば、QOLを高めながら長期的に体調を安定させることも可能です。

腎移植や保存的腎臓療法（CKM）など透析以外の選択肢を含めて検討し、自身の価値観や体調、家族のサポート体制に合った治療法を選ぶことが重要です。さらに、もしもの時に備えたACP（アドバンス・ケア・プランニング）の活用によって、人生の最終段階における医療やケアの方針を明確にしておくことで、本人・家族・医療スタッフの安心と納得感につながります。

透析は決して楽な治療ではありませんが、治療を続けることで体調をコントロールし、これまでと変わらない趣味や社会生活を楽しんでいる方も多くいます。70代だからといって諦める必要はなく、正しい情報と支援を得ながら透析と上手に向き合うことで、不安を安心に変え、より豊かな人生を送る可能性が広がります。